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・問題１-５はいずれも法令に関する出題のため、紙面の都合上それぞれ一部抜粋にとどめた。
１．解答 a
「教育及び訓練の時間数を定める告示（平成３年１１月１５日科学技術庁告示第１０号）」によると放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律施行規則第２１条の２第１項第２号により初めて管理区域に立ち入る前に行わなければならない教育及び訓練の時間数は、次の表の項目の項に掲げる項目に応じ、それぞれ第１項に定める時間数以上とし、また、規則第２１条の２第１項第３号の規定により取扱等業務を開始する前に行わなければならない教育及び訓練の時間数は、次の表の項目の項に掲げる項目に応じ、それぞれ第２項に定める時間数以上とする。ただし、表示付放射性同位元素装備機器（ガスクロマトグラフ用エレクトロン・キャプチャ・ディテクタに限る）のみの取扱等業務に従事する者に対して、規則第２１条の２第１項第３号の規定により取扱等業務を開始する前に行わなければならない教育及び訓練の時間数は、次の表の項目の項に掲げる項目に応じ、それぞれ第３項に定める時間数以上とする。
| 項目 |
放射線の人体に与える影響 |
放射性同位元素等又は放射線発生装置の安全取扱い |
放射性同位元素及び放射線発生装置による放射線障害の防止に関する法令 |
放射線障害予防規定 |
| 第１項 |
３０分 |
４時間 |
１時間 |
３０分 |
| 第２項 |
３０分 |
１時間３０分 |
３０分 |
３０分 |
| 第３項 |
１０分 |
２０分 |
２０分 |
１０分 |
２. 解答 c
放射線を放出する同位元素の数量等を定める件（平成１２年１０月２３日科学技術庁告示第号）
放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律施行令（昭和３５年政令第２５９号）及び放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律施行規則（昭和３５年総理府令第５６号）の規定に基づき、昭和６３年科学技術庁告示第１５号（放射線を放出する同位元素の数量等を定める件）の全部を改正するこの告示を次のように定め、平成１３年４月１日から適用された。
第１条（放射線を放出する同位元素の数量及び濃度）
放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律施行令（以下「令」という。）第１条に規定する放射線を放出する同位元素の数量及び濃度は、数量については次の各号に掲げるとおりとし、濃度については７４ベクレル毎グラムとする。ただし、自然に賦存する放射線を放出する同位元素及びその化合物並びにこれらの含有物で固体状のものに係る濃度については、３７０ベクレル毎グラムとする。
（中略）
放射線を出す同位元素の数量区分
| 群別 |
放射性同位元素の種類 |
数量 |
| 第1群 |
Sr-90 およびα線を放出する放射性同位元素 |
3.7キロベクレル |
| 第2群 |
物理的半減期が30日を超える放射性同位元素
（H-3, Be-7, C-14, S-35, Fe-55, Fe-59 および Sr-90並びにα線を放出するものを除く） |
37キロベクレル |
| 第3群 |
物理的半減期が30日以下の放射性同位元素
（F-18, Cr-51, Gr-71および Tl-201並びにα線を放出するものを除く）並びに S-35, Fe-55
および Fe-59 |
370キロベクレル |
| 第4群 |
H-3, Be-7, C-14, F-18, Cr-51, Gr-71および
Tl-201 |
3.7メガベクレル |
３. 解答 d
医療法施行規則抜粋（平成１２年１２月２６日最終改正 厚生省令第 149号）
第4節管理者の義務
（放射線診療従事者等の被ばく防止）
第30条の１８ 病院又は診療所の管理者は、第１号から第３号までに掲げる措置のいずれか及び第４号から第６号までに掲げる措置を講ずるとともに、放射線診療従事者等（エックス線装置、診療用高エネルギー放射線発生装置、診療用放射線照射装置、診療用放射線 照射器具、放射性同位元素装備診療機器又は診療用放射性同位元素（以下この項において「エックス線装置等」という。）の取扱い、管理又はこれに付随する業務に従事する者であって管理区域に立ち入るものをいう。以下同じ。）が被ばくする線量が第３０条の２７に定める実効線量限度及び等価線量限度を超えないようにしなければならない。
1. しゃへい壁その他のしゃへい物を用いることにより放射線のしゃへいを行なうこと。
2. 遠隔操作装置又は鉗子を用いることその他の方法により、エックス線装置と人体との間に適当な距離を設けること。
3. 人体が放射線に被ばくする時間を短くすること。
4. 診療用放射性同位元素使用室、貯蔵施設、廃棄施設又は放射線治療病室において放射線診療従事者等が呼吸する空気に含まれる放射性同位元素の濃度が第３０条の２６第２項に定める濃度限度を超えないようにすること。
5. 診療用放射性同位元素使用室、貯蔵施設、廃棄施設又は放射線治療病室内の人がふれるものの放射性同位元素の表面密度が第３０条の２６第６項に定める表面密度限度を超えないようにすること。
6. 放射性同位元素を経口摂取するおそれのある場所での飲食又は喫煙を禁止すること。
・・・（（参考））
（取扱者の遵守事項）
第30条の２０ 病院又は診療所の管理者は、診療用放射性同位元素又は放射性同位元素によって汚染された物を取り扱う者に次に掲げる事項を遵守させなければならない。
1. 診療用放射性同位元素使用室又は廃棄施設においては作業衣等を着用し、また、これらを着用してみだりにこれらの室又は施設の外に出ないこと。
2. 放射性同位元素によって汚染された物で、その表面の放射性同位元素の密度が第３０条の２６第６項に定める表面密度限度を超えているものは、みだりに診療用放射性同位元素使用室、廃棄施設又は放射線治療病室から持ち出さないこと。
3. 放射性同位元素によって汚染された物で、その表面の放射性同位元素の密度が第３０条の２６第６項に定める表面密度限度の１０分の１を超えている物は、みだりに管理区域からもち出さないこと。
４. 解答 b
放射線障害防止法が平成12年10月23日、医療法及び同法施行規則が平成12年12月26日に告示され平成13年4月1日より新法令が施行された。今回の法改正はICRP（国際放射線防護委員会）の1990年勧告が主に取り入れられ、実質的には線量限度の切り下げがおこなわれ、医療法関連ではそれに放射線医療機器の国際的整合性のための改正や新しい技術に対応するための改正が行われた。
放射線障害防止法の改正
放射線障害防止法では1)用語の変更、2)職業被ばくの線量、3)管理区域の設定基準、4)健康診断についてが主な改正内容であり、放射線作業従事者の実効線量当量限度50mSv/年が実効線量限度100
mSv/5年でかつ50mSv/年（20mSv/年を越えた場合の規定あり）、女子については5mSv/3月、妊娠中である女子1mSvとされ、希望する女子については、女子の線量限度の3月間管理の適用除外についても新たに規定がもうけられている。組織線量当量限度については、用語が等価線量限度とされ、眼の水晶体150mSv/年、皮膚500mSv/年、妊娠中である女子の腹部表面2mSvとされ、緊急時の作業についても線量限度の改正が行われた。
５. 解答 e
放射線障害防止法関係法令の改正
〔「放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律施行規則」(昭和35年総理府令第56号)及び「放射線を放出する同位元素の数量等を定める件」(平成12年科学技術庁告示第５号〈旧・昭和63年科学技術庁告示第15号〉)〕
平成12年10月23日、科学技術庁より上記について発表された。改正法令の施行日は平成13年４月１日。同日より、全事業所に対して改正法令が適用される。健康診断につきましても下記の点にが改正された(抜粋)。
〔１〕検査又は検診を行う部位又は項目
健康診断の方法は引き続き、問診及び検査又は検診であるが、検査又は検診を行う部位又は項目を以下のとおり変更すること。
〔２〕健康診断の省略等
(1) 末しょう血液中の血色素量又はヘマトクリット値、赤血球数、白血球数及び白血球百分率
(2) 皮膚
(3) 眼
(4) その他文部科学大臣が定める部位または項目(現時点では未定)
以上1〜5は水村 直、汲田伸一郎会員（日本医科大学）
6. 解答 c, e
a. 誤：p53は様々な遺伝子の転写活性化を起こし、p21/WAF1を介してG1/S期での細胞周期停止,GADD45を介してDNA修復,
BAX・Fas/APO-1,KILLER/DR5を介してアポトーシスを誘導する。
b. 誤：アポトーシスは細胞膜でのフォスファチジルセリンの膜外側への表出,ミトコンドリアでの内膜電位の低下やチトクロームcの放出,
細胞質でのカスパーゼの活性化などを通してDNAの断片化・クロマチンの凝集など核での変化が起こる現象である。核での変化は細胞膜・ミトコンドリア・細胞質からの情報伝達を受けた後に起こると解釈される。
c. 正：Bcl-2はミトコンドリアの膜上に存在し、Bcl-XL, Mcl-1などとともにアポトーシスを抑制する。
d. 誤：Paclitaxelはtubulinに結合することにより微小管を安定化させ、細胞分裂（M期の進行）を阻害する。G2/Mは正確ではないかもしれない。
e. 正：HIF-1(Hypoxia-inducible factor 1)は低酸素により誘導される。
7. 解答 c
a. 誤：正常組織の晩発反応は0.4-7.8 , 腫瘍は5.1-36.0とされる。
b. 誤：α/β値は正常組織の早期反応や腫瘍で大きく、晩発反応で小さい。α/βの
小さな曲線では低線量部分で相対的に直線の(負の)傾きが大きく、
hyperfractionationの効果が大きい。即ち、晩発反応は少なくすることができる。 c.
正：Survival Fraction = exp（-αD-βD2）よりαD=βD2とおき、Dについて解いたものである。
d. 正：Biological Effective Dose = nd×(1+d/(α/β)), n:照射回数, d:1回線量
ここから、α/β=3とすると、左辺=30×2×(1+2/3)=100, 右辺=17×3×(1+3/3)=102となり、ほぼ等しい。
e. 誤：急性反応のα/β比は9.4-21.0, 脊髄麻痺は2.1-5.2とされる。
（Thamas HD 1987, 癌放射線療法 大川智彦編1995）
8. 解答 b, e
a. 誤：LET 80-200keV/μm以下(文献により幅あり)ではLETの増加とともにRBEも増すが、それ以上では電離密度が大きくなり過ぎるため、RBEは減少する(overkill)。
b. 正：OERはLETの増加とともに減少する。
c. 誤：RBEは放射線の線質・線量率・照射される側の生物種や細胞種・着目する効果などによって異なる。
d. 誤：一般に腫瘍内は正常組織に比べてpHが低く、低pH下の細胞は温熱感受性が高い。
e. 正：S期(DNA合成期)中期-後期は温熱感受性が高く、低LET放射線には抵抗性である。
9. 解答 なし?
a. 誤：陽子線のRBEはX線やγ線と同程度であり、答えは誤か。陽子線はBragg peakを形成する。このため、ピークの深さ(腫瘍)では障害(致死効果)は強い。一方、周囲正常組織への放射線障害は少なくできる。
b. 誤：体内での透過距離の増加とともにエネルギーは減少し、80-200keV/μm以下ではLET(エネルギー)の減少とともにRBEも減少する。
c. 誤：通常のX線・γ線のような低LET放射線では分割照射により正常組織の晩発障害を少なくできる(RBE増大)が、重粒子線に代表される高LET放射線では元来相対的にRBEが高い。分割照射による明らかなRBEの増大はない。
d. 誤：SH基はラジカルと反応し不活化させることにより放射線防護効果を示す。一方、中性子線は原子核との核反応・核分裂が主な作用であり、防護剤の効果はX線よりも小さい。
e. 誤：高LET放射線では低LET放射線と比べ元来低酸素細胞に対する致死効果が強く、低LET放射線の方が増感剤の効果は大きいと考えられる。
10. 解答 a, e
a. 正：ヒトでは、LD50(30)は4-5Gyとされる。
b. 誤：潜伏期は数年-十数年以上と言われる。
ｃ. 誤：白内障は確定的影響である(TD5/5・TD50-5 = 6・12Gy)。確定的影響は他に皮膚障害・造血機能障害・不妊,
確率的影響としては悪性腫瘍の他に遺伝的障害がある。
d. 誤：上記c.参照
e. 正：腸管死(10-数十Gy)は骨髄死(数-10Gy)よりも高線量の被曝で起こり、より早期に発生する。
（以上、6〜10は西台クリニック 鈴木天之会員・鳥越総一郎会員）
11. 解答 c, d
a. 正：診断用X線で用いられる低いエネルギー領域では、主に光電効果とコンプトン効果が問題となる。
ｂ. 正：日常の診断や治療用X線で用いられるエネルギー領域では、コンプトン散乱が最も優勢である。
ｃ. 誤：光電効果は原子番号の5乗に比例して増加するのに対し、コンプトン散乱は原子番号に比例して増加する。
ｄ. 誤：1cmの深さの臨床標的体積であれば、4MeVが適当である。
e. 正：X線治療ではビルドアップ効果が認められるが、エネルギーが高くなると散乱線が多くなるためにビルドアップ領域は深くなる。
12. 解答 c
a. 誤：X線CTのノイズは、mAs×コリメーションの平方根に反比例する。従って、管電流が増加すると、S/N比は上昇する。
b. 誤：X線CTで用いる120keV前後の管電圧であれば、下げることにより被曝線量は減少する。
c. 正：ヘリカルピッチは寝台移動距離/回転/コリメーションで表され、これが増加すると実効スライス厚が上昇しノイズは増えるが、被曝は低下し単位時間当たりの撮影範囲も広くなる。ただしMDCTでは、冗長データやコーン角の影響もあり、ヘリカルピッチを小さくしても必ずしもデータ密度が増えるとは限らない。
d. 誤：実効スライス厚が上昇するため、体軸方向の解像度は低下する。
e. 誤：上記より、コリメーションを厚くするとノイズは減少するため、S/N比は上昇する。
13. 解答 a, e
a.正：磁化ベクトルの大きさは静磁場強度の二乗で増加し、ノイズは静磁場強度に比例して増加するため、S/N比（信号対雑音比）は静磁場にほぼ比例して改善する。
b.誤：磁化率効果は、局所的な傾斜磁場の強さ、TEの長さ、ビクセルサイズの大きさに比例して増加し、静磁場強度が高いと磁化率アーチファクトは強く現れることになる。
c.誤：被写体の吸収エネルギーは静磁場強度の二乗に比例するため、1.5T装置は0.5T装置の8倍の発熱量があることになる。
d.誤：T1緩和時間は物質によって異なり、自由水は高磁場でも低磁場でもT1値は変わらないが、高分子では全く異なる。一般に低磁場の方がT1緩和時間は短くなる。
e.正：Gd製剤（マグネビスト等）は、低濃度でT1短縮効果優位で、高濃度でT2短縮効果優位となる。静磁場強度が上昇すると、組織のT1緩和時間の軽度延長と造影剤の緩和率の軽度上昇のため、T1短縮増強効果は若干強くなる。一方、SPIO（フェリデックス等）では、T1短縮効果は低磁場のほうが強いことが知られている。
14. 解答 d, e
a.誤：Digital Imaging and COmmunication in Medicineの略で、医用画像と通信の標準規格。病院内外で、異なった製造業者の異なった種類のデジタル画像機器を相互に接続して、患者の画像検査情報のやり取りや、画像データの伝送を可能とすることを目指している。
b.誤：非可逆圧縮は、圧縮率が高いためファイルの受け渡しには便利であるが、元の完全な画像に戻すことはできず、画像は劣化する。
c.誤：Wavelet圧縮は，JPEG2000のベースとなる画像圧縮方式で、高圧縮率と歪みのない画像を実現する特徴を持つ。
d.正：可逆圧縮では元のファイルの1/2から1/3までが限界であり、さらに圧縮率を上げる場合には、非可逆圧縮を利用することになる。
e. 正：JPEG2000は、2000年にJPEG委員会が設定した次世代のカラー静止画像を情報圧縮符号化の国際標準規格である。Wavelet圧縮を利用しており、高画質、可逆圧縮、スケーラビリティ、ROI利用、レート制御などを特徴としている。
（以上10〜14は手塚幹生会員・中野総合病院）
15. 解答 ｂ, ｅ
a. 正：ＧＴＶ＝明らかに識別できる病巣の範囲と位置
b. 誤：ＧＴＶ＋微視的腫瘍浸潤範囲＝ＣＴＶ
c. 正：ＰＴＶはすべての位置的変動の影響を考慮して決定される
d. 正：一般的に標的基準線量はＰＴＶの中心もしくは近傍で、ＰＴＶ内の線量分布が均一になるように計画を行う
e. 誤：ｃ. 参照 セットアップ誤差を勘案して決定されるのはＰＴＶ
16. 解答 ｂ
a.：60Co 1.25MeV
b.：125I 0.027MeV
c.：127Cs 0.662MeV
d.：192Ir 0.37MeV
e.：198Au 0.42MeV
17. 解答 ｃ もう一項目はないと思う。
a. 誤？：開腹して切除不能と判明した症例に術中照射を行うことはあるとしても、最初から切除不能とわかっている症例には術中照射を行うことはないと思う。
b. 誤：電子線（標的の深さに応じ、6〜20MeV）を用いる。
c. 正：術後外照射を併用されることが多い。
d. 誤：報告上は40Gyというものもあるが、通常20〜30Gy／1回
e. 誤？：腫瘍床＋傍大動脈＋腹腔動脈周囲が照射野となるかと思うが、傍大動脈リンパ節領域を広範にというのは、照射筒のサイズ（多くの場合6〜10cm）からみても適切な文章とはいえないと思う。
あえてもう一つ選択するのであれば、助痛目的にａ．かとも思うが、、、
18. 解答 ｃ
a. 酸素効果の点で、利点といえる。
b. 再分布により再酸素化を生じやすくなると思われるので、利点といえる。
c. ａ. 参照。正常組織にも酸素効果はあるので、利点ではない。
d. 正常組織の再生分、線量を増加できると思われるので利点といえる。
e. 正常組織の場合、障害からの回復により副作用の軽減が可能となると思われるので、利点といえる。
19. 解答 ｂ
a. 誤：OERは低い
b. 正：RBEは高い
c. 誤：細胞周期依存は小さい
d. 誤：線量率依存は小さい
e. 誤：放射線損傷からの回復を阻害する
（以上15〜19は黒田 寛会員・三田市民病院）
20. 解答 a
a. 正 : 外照射に際しICRU Report50,62により定義された治療のための種々の容積でGTV 肉眼的腫瘍体積
触診,種々の装置を用いてわかった悪性腫瘍全体の実際の大きさと位置の範囲。通常,腫瘍細胞の密度が最大となる悪性病巣部に一致する。
b. 誤 : CTV 臨床的腫瘍容積 肉眼的腫瘍容積を含みまわりの微視的な悪性疾患と思われる部位とリンパ節をも含んだ領域
c. 誤 : ITV 内部標的容積
d. 誤 : PTV 計画的標的容積 患者の呼吸性移動や組織の大きさ形状の変化やビームの入射方向や方法による幾何学的不確定性を考慮してCTVの予定線量を確実なものにするために拡大された範囲
e. 誤 : OAR 要注意臓器
21. 解答 e
a. 誤 : 化学放射線同時併用療法(CDDP+5Fuなど)＋照射後補助化学療法に生存率の向上が認められ現時点の標準治療法となっている
b. 誤 : CDDP+5Fu術前化学放射線療法はStage downによる切除率向上に寄与している
c. 誤 : 化学放射線同時併用療法と放射線単独の無作為試験では平均生存期間に変化はないが、長期生存率の改善が認められ現時点の標準治療となっている。
d. 誤 : 化学放射線同時併用療法(主に5Fu+MMCなど)で比較的少ない線量で良好な治療成績が得られ現時点の標準治療と考えられている。
e. 正 : ホルモン療法との併用はよく知られているが、抗癌剤併用放射線療法の有効性はまだ検証されていない。
22. 解答 d
a. 正 : 分割照射は正常組織の障害を軽減させるが、白血細胞などの回復には寄与しない為、分割照射が現在主流となっている。12Gy/4回/4日,12Gy/6回/3日など
b. 正 : 間質性肺炎には線量率が関係し1回照射では25cGy/minと5cGy/minでは低いほうに発生頻度が少ない
c. 正 : 当然水晶体遮蔽は必要
d. 誤 : 肺を遮蔽した折、胸壁線量不足に胸壁電子線を6Gy/2回ほど追加する。全身皮膚照射はない
e. 正 : 慢性骨髄性白血病などで腫瘍細胞密度の高い睾丸や脾臓へブースト追加照射する事がある。
23. 解答 d
3cm以下の脳動静脈奇形,聴神経鞘腫瘍,転移性脳腫瘍,頭蓋底髄膜腫が定位放射線治療の適応である事は良く知られている。視神経は1回10Gy以上の照射は危険とされている。しかし分割であれば耐用線量も増すと考えられStereostacticRadiosurgeryでなければ2回照射位ありえるか。しかし一応適応外とした。
24. 解答 b
上咽頭癌は頚部リンパ節転移頻度は高く初診時すでに80〜90%に認められる。
上顎癌のリンパ節転移は比較的少なく10〜15%。
舌癌は初診時25〜30%に頚部リンパ節転移が見られNoでも後発30%にみられる。
下咽頭癌は初診時に60〜75% に頚部リンパ節転移が見られ10%は両側性に認められる。
中咽頭癌は初診時55〜60%の頚部リンパ節転移が認められる。
（以上20〜24は佐藤滋宏会員・鹿島労災病院）
25. 解答 b, c
a. 誤：EMRの適応は、深達度m1,m2、腫瘍径＜3cm、周在性＜2/3、病巣数3〜4個まで。
b. 正：CDDP+5-FUが現在standardである。スケジュール、投与量は一定していない。
c. 正：悪性度が高い理由のひとつである。
d. 誤：食道癌では、リンパ節転移は広い領域に及ぶ。
e. 誤：Mt
26. 解答 d, e
a. 誤
b. 誤：CDDPとVP-16の組み合わせがよいようである。化学療法後もしくは同時に放射線照射をおこなう。
c. 誤
d. 正：AHF法により、局所制御率は上昇する。
e. 正：CR症例にPCIをおこなうことで有意に生存率は上昇する。
27. 解答 c
a. 誤：C領域。
b. 誤：最終的な診断には吸引細胞診、生検が必要である。
c. 正：その他CEA,NCC-ST439,BCA225などがある。
d. 誤
e. 正：4or6MVのX線を用いる。
28. 解答 e
CDDPを中心とした導入化学療法後に放射線療法をおこなうことがある。
29. 解答 c
a. 正
b. 正
c. 誤：T3bである。
d. 正
e. 正：LH-RHアゴニスト、エストロゲン剤、抗アンドロゲン剤がもちいられる。
30. 解答 e
a〜dはいずれも感受性は低い。
（以上25〜30は沖 陽輔会員・日の出ケ丘病院）
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